新ブランドホテル 続々投入
多様な宿泊ニーズに呼応、1号店は銀座、京都に集中
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2020年の東京五輪開催などを契機に、訪日外国人客（インバウンド）の増加で、ホテル建設が盛り上がり、それに伴って新ブランドの開発や外資の日本1号店の誘致も目立っている。各社は、様々なブランドを展開することで事業に幅を持たせ、価格面やサービスなどで多様なニーズに対応する。アパートメントホテル、観光拠点ブランドなど、国内では馴染みの薄かった業態まで登場しており、エリアでは東京・銀座や京都市に1号店をオープンするところが多い。今後、ますます開発が進むホテル各社の新ブランドを探った。
日本国内では、宿泊主体型の“ビジネスホテル”が圧倒的に多く、今後も同業態の出店が大半を占めるなか、新ブランドの展開を行う企業も少なくない。12～13年ごろからインバウンド数が伸び始め、13年に1000万人、16年には2000万人を超える約2404万人となり、直近の17年は約2870万人を記録した。また、20年には東京五輪が開催され、これまで以上に多くの外国人観光客が訪れる。ニーズの多様化により、ただ単に泊まるホテルではなく、付加価値を与えるとともに、既存施設と差別化を図ることで、利用者を取り込む考えだ。
■18年が新ブランド開業のピークに
これまでに発表されている、18年以降に開業する主な新ブランドホテルは表のとおりで、宿泊主体型からアパートメントホテル、シティホテル、ラグジュアリーホテルまで様々だ。ロイヤルパークホテルズアンドリゾーツ、大和リゾート、東急不動産などは、既存ホテルのリブランド・リニューアルで新ブランドを展開するが、多くは新設での導入となる。開業は18年に集中し、20年夏ごろまでをメーンに続いていく。リブランドやリニューアルであれば、新設に比べてコストや時間がかからないため、今後も新しい案件が出てくる可能性は高い。
（以下、本紙2018年4月10日号1面）
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