電子デバイス産業新聞(旧半導体産業新聞)
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2017/4/27(2242号)主なヘッドライン
有機系PV 17年は開花の年
DSC、PSCが相次ぎ商業化、積水化学、リコーが市場参入

 有機系太陽電池(PV)の商業化に向けた動きが活発になってきた。有機系PVは、大きく色素増感型(DSC)と有機薄膜型(OPV)に分類され、最近では有機無機ハイブリッドのペロブスカイト太陽電池(PSC)の研究が世界中で加速している。有機系PVの商業化は欧米企業が先行しているが、2017年には積水化学工業、リコーがDSCへの市場参入を計画している。さらに、PSCの商業化も始まる。国内外で商業化が加速することで、有機系PVの普及拡大に弾みがつきそうだ。

 積水化学工業は、低コストかつ大量生産が可能なフィルム型DSC(PEN/ITO基板)の開発に取り組んでいる。産業技術総合研究所(AIST)と共同で開発したエアロゾルデポジション(AD)法は、反射率の低い酸化チタン電極や光散乱性の高い酸化チタン多孔膜(反射層)を室温で形成できる。同社は世界で初めて室温でフィルム型DSC作製に成功しており、フィルム型DSCでは世界最高レベルの変換効率9.1%を達成した。
 デバイス開発が完了し、室温で電極形成~サブモジュール組立まで連続で行えるロール・ツー・ロール(R2R)量産技術も完成したため、商業化に移行することを決めた。つくば事業所内に年間2万m²の生産能力を有するパイロット生産設備をすでに導入済みで、17年度中に電子広告やIoTセンサー向け独立電源として発売する予定だ。25年度には売上高100億円を目指す。

(以下、本紙2017年4月27日号1面)



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