電子デバイス産業新聞(旧半導体産業新聞)
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2015/7/9(2150号)主なヘッドライン
スマホ大手各社、AP内製化を加速
クアルコムらの依存度軽減、BB技術が成否左右

 スマートフォン(スマホ)大手各社が頭脳部となるアプリケーションプロセッサー(AP)の内製化に取り組む姿勢を強めている。米アップルが成功を収めた垂直統合モデルを競合他社も取り入れようとするものだが、本当の狙いは自社製品の差別化よりも、クアルコムやメディアテックといったスマホ用外販チップベンダーに対する依存度を引き下げることにあるようだ。中国シャオミー(小米科技)も本格的に着手する意向であり、大手各社のほぼすべてが垂直統合モデルを志向することになりそうだ。

 スマホ各社によるAPの内製化に関しては、周知のとおり、アップルが先駆者である。「iPhone4」以降、独自設計によるAPを搭載している。加えてOS、さらにはアプリストアも自前で提供し、自社で完結可能な「アップル経済圏」を構築して躍進を遂げてきた。
 アップルが唯一無二の事業モデルを構築するなか、これに追従するかたちで、APを内製化する動きが強まっている。韓国サムスン電子は、今年春から販売している旗艦モデル「Galaxy S6」に14nm世代を採用した自社AP「Exynos 7」を大量に採用している。
 さらに、中国勢も垂直統合化に意欲的だ。最も先行しているのがファーウェイ(華為技術)で、傘下のハイシリコン(海思半導体)が設計したAPを旗艦モデルの多くに採用している。また、シャオミーも先ごろ、自社APの開発に向け、中国APファブレスのリードコア(聯芯科技)との提携を発表した。

(以下、本紙2015年7月9日号1面)



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