■発刊趣旨とご購入のご案内

　2009年の世界半導体市場は08年秋以降に本格化した世界同時不況の大波をもろに被り、かつてない受注減少を記録するなど依然、視界不良の状況が続いています。しかし、09年1～3月期を大底に最悪時期を脱したとの見方が有力です。これまでの牽引役であるパソコン、携帯電話に加えて、液晶テレビやプラズマテレビ、携帯音楽端末、ゲーム機、さらには自動車の電子化といった底堅い需要がデバイスの出荷拡大を支えていくでしょう。こうした状況下で、アジアエリアは今後も世界の生産拠点として重要であるばかりでなく、中国13億人、インド11億人に代表されるような巨大消費マーケットという点でも注目を集めています。
　最近のトピックスとしては、インドにおける本格的な300mmウエハー工場の計画がアナウンスされたほか、現地家電メーカーのビデオコン・インダストリーズが日本に開発拠点を設置しながらムンバイにテレビ用液晶パネル工場の建設を計画しています。また、世界の工場として中国エレクトロニクス産業も発展が続いており、半導体ではインテルやハイニクスなどのIDMが前工程工場を建設するほか、液晶分野では現地大手5社が5.0～8.0世代への投資計画を活発化させています。
　台湾では、世界最大のファンドリーTSMCの躍進が続いており、エルピーダメモリとパワーチップの合弁工場、ナンヤテクノロジーとマイクロンの連合に見るとおり、DRAM業界における再編も主役を担いつつあります。韓国においては、世界第2位の半導体メーカーにのし上がったサムスン電子が高水準の投資を継続しており、ハイニックスの業績向上も顕著です。サムスンはソニーと引き続き液晶パネルの供給で提携関係を結び、液晶テレビ事業で重要なパートナーになっています。シンガポールやマレーシア、さらにはベトナム、タイといった東南アジア諸国への設備投資も活発化しています。
　いわばアジア全域にグローバリゼーションが拡大しており、その中で日本の半導体およびディスプレー産業がどのようにかかわっていくのかということに強い関心が集まりつつあります。『アジア半導体／液晶ハンドブック2009-2010』は、こうしたアジア全域におけるメーカー別のプロフィールおよび設備投資を一覧できるものとして、業界内に定着した評価をいただいております。迎えて11年目の企画なるもので、今回も最新取材をベースにマクロ、ミクロのマクロのデータ分析に注力しています。

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■内容構成