■発刊趣旨とご購入のご案内

　2023年の自動車世界販売台数は22年のマイナス成長から一転、前年比12％増の9273万台となりました。一方、主要15カ国におけるカテゴリー別販売台数を見ると、電気自動車（BEV／PHEV／FCV）が前年比28.3％増の1206.5万台、HEVが同32.3％増の423.6万台となり、電気自動車を上回る高成長を記録しました。HEVは20年以上前から市場投入され、消費者にとって馴染みがある車種で、購入価格もEVより安価。多くの市場では、公共のEV充電インフラの整備が依然として不十分であることから、多くのドライバーにとってHEVが最良の選択肢となっていることがうかがえます。
　なお、24年1～3月期のカテゴリー別販売台数は、電気自動車が前年同期比24.1％増、HEVは同14.4％増で推移しています。EUではエンジン車の新車販売を35年に禁止するとしていましたが、23年3月に欧州委員会とドイツ政府が、合成燃料の利用に限り、35年以降も内燃機関車の新車販売を認めることで合意。英国では23年9月にガソリン車とディーゼル車の新車販売の禁止を30年から35年に先送りすることを明らかにしており、今後のEVシフトに少なからぬ影響を与えるとの声も聞こえています。
　日本では政府が30年に30万口の公共用急速充電インフラ整備を目標に掲げ、ドイツではガソリンスタンド大手にEV急速充電器の設置を義務化する法案を閣議決定するなど、各国でEV充電インフラ整備の動きが加速しています。
　ホンダは、24年度に100万台のHEVの販売を計画し、将来的には170万～180万台までの成長を見込んでいるものの、「29～30年ごろがピーク。その時点でBEVの販売台数は200万台を超えているというのが30年の姿。そこからBEV販売に注力し、HEVは漸減していく」と青山真二副社長がコメント。EV充電インフラの整備が完了する30年ごろが、電動車市場の1つのターニングポイントになると見られています。
　本書『車載デバイス2025』は、国内外の主要自動車メーカー／自動車部品メーカーの最新動向をまとめるとともに、車載マイコンや車載カメラ（イメージセンサー）、ミリ波レーダー、LiDARなどのセンシングデバイスから、車載LiBや全固体電池、さらには自動車向け太陽電池の開発動向まで幅広く網羅しており、自動車業界の全体像を1冊で俯瞰できる構成・内容となっています。
　関連各社の取材・執筆・編集には、弊社が発行する『電子デバイス産業新聞』編集部があたりました。読者諸賢のご批判、ご助言、ご叱正をお願い申し上げます。

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■内容構成（予定）