■発刊趣旨とご購入のご案内

　バッテリー（蓄電池）は、電気自動車（EV）やプラグインハイブリッド車といった車載向けをはじめ、エネルギー貯蔵システム（ESS）、モバイル機器、民生機器、電動工具、ロボット、ドローン、IoTデバイスなどで幅広く採用されております。その市場規模は車載向けを中心に2025年で25兆円を突破しており、近い将来には50兆円に到達する勢いです。その背景には50年までにカーボンニュートラルを達成させる、世界各国政府の野心的なEV普及シナリオがあります。
　一方、25年1月に発足した米第2次トランプ政権による政策転換がマイナス要素となっているのも事実です。バイデン前大統領が制度化したインフレ抑制法に基づくEV購入補助金や、バッテリーメーカーを対象に一定額を払い戻す先端製造税額控除（AMPC）が見直され、前者においては25年9月をもって失効しました。これにより米国のEV需要が鈍化したほか、米国内にバッテリー工場を有するバッテリーメーカーの業績も悪化しております。ただし、グローバルEV市場は25年もプラス成長で推移し、長期的には拡大基調にあります。加えて、ESSやモバイル機器なども確実にプラスで推移していくことからバッテリー市場も堅調に伸びていく予測です。
　バッテリーの主役は最も高性能なリチウムイオン電池（LiB）です。エネルギー密度、出力、サイクル回数などで優れており、ニッケル水素電池、ニッカド電池、鉛蓄電池などを代替してきた歴史があります。特筆すべきはLiBは我が国が先行し、当初はデバイス、部材、設備を含むすべてのサプライチェーンで世界トップに君臨していた点です。現在では中国勢や韓国勢に追い上げられ、現状、日本勢のプレゼンスは後退した感があります。一方で、22年8月に策定した「蓄電池産業戦略」を皮切りに、嘗てのバッテリー強国復権に向けて大きく舵を切りました。同年末には「経済安全保障推進法」に基づく助成金交付制度も決まり、23年度より国内投資が活発化しております。
　他方、EV一充電航続距離の延長や充電時間の短縮、安全性や資源の確保といった観点から、全固体LiBやナトリウムイオン電池といった次世代蓄電池の普及もスタートしております。うち「ゲームチェンジャー」とされる全固体LiBは、中小型向けでは商用化されている一方、本命とされる車載向けも目前に控えております。

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■内容構成（予定）